日本との文化交流強化に向け、日本・東京に設けられる台北文化センターの役割が重みを増している。
国立故宮博物院の日本展、「神品至宝」展は24日から日本の東京国立博物館で開催されているが、開催前、正式名称である「国立」の表記漏れを巡って紆余曲折があり、中華民国台湾と日本の文化交流の重要性が改めて際立つ形に。
台北駐日経済文化代表処（日本における中華民国大使館）の朱文清・顧問は、同代表処に設けられる台北文化センターの主任（責任者）。朱・主任はこのほど、台湾国際放送の運営母体である中央放送局の独占インタビューを受け、文化部が今後、日本向けの文化政策をどのように推し進めていくかについて語った。
朱・主任によると、かつては日本向け文化交流の業務は主に台北駐日経済文化代表処教育部が管轄し、専門人員もいなかったが、2010年の台北文化センター開設とその後の文化部発足で明確な窓口が生まれ、日本の社会が台湾文化をより理解しやすくなった。
朱・主任は、「文化部は文化外交の計画の中で、我々がどのような役割を果たせるか、台湾のどのような団体が日本の社会に進出できるかを考えてきた。日本との関係拡大や枠組みの中で、真の日本向け文化外交を行っている組織だという意識を強く持っている」と話した。
朱・主任はまた、歴史的なかかわりから、日本は台湾の映画、音楽、美術などに比較的詳しいが、パフォーマンス団体やビジュアルアートの分野では努力が必要だと説明、今後は台湾の優れた団体を招き、日本側のパートナーと協力して、台湾の文化的な魅力を日本に紹介していく考えを示した。朱・主任は、こうした深い文化交流があれば政治的なハードルも乗り越えられると期待している。
朱・主任によると、文化部では現在、日本で4つの『文化スポットライト計画』を推進している。それは、東京芸術大学、読売新聞、愛知大学、国立民族学博物館との協力による、文学、漆器、原住民族文化、舞踏などでの交流及びシンポジウム。また文化部が今年、開設した、台湾映画の幅広い名作70作を鑑賞できるウェブサイト、『台湾シネマツールキット』は日本で反応がよく、日本の大学の多くが同サイトを利用して台湾映画を紹介する意向を示しているという。