6月3日から、台北市内の4会場で行われていた台北国際コンピュータ見本市(COMPUTEX TAIPEI 2014)が7日午後、閉幕した。
台北国際コンピュータ見本市を主催した中華民国対外貿易発展協会は7日午後、閉幕記者会見を行い、今年の見本市は、南港展覧館、世界貿易センタービル一号館、三号館、及び台北国際会議センターの4ヶ所を会場とし、1710のメーカーが5069のブースを出展する、過去最大の規模になったと説明した。また今年の参観者はのべ13万人で、トータルのビジネスチャンスは250億米ドル(日本円約2兆5635万円)に達したと発表した。
対外貿易発展協会の統計によると、7日正午までに、世界の166の国、地域から、昨年比1％増となる3万8660人のバイヤーが来場。国・地域別のトップ10は、中国大陸、アメリカ、日本、香港、韓国、シンガポール、タイ、マレーシア、ドイツ、ロシアの順。このうち、中国大陸のバイヤーは5000人を越え、昨年の3600人から大幅増となった。
対外貿易発展協会は期間中、ビジネスマッチメイキングを促す「一対一商談会」を1840回開催し、この商談会には21の国・地域から202社が参加した。参加企業の中にはドイツのシーメンス、中国大陸のハイセンス、日本の東芝など大企業のバイヤーも含まれていたという。
対外貿易発展協会によると、今回の見本市で話題を集めた分野は、身につけて持ち歩くことができるコンピュータ、ウェアラブルコンピュータで、59社が関連の商品を出展したという。また最もホットなテクノロジーは、「モノのインターネット（Internet of Things）」で、およそ20％にあたる300社あまりのメーカーの展示が関連の商品であったという。
また期間中、少なくとも45社のメーカーが新商品をリリースしたほか、今年はフォーラムが120回開催され、およそ1万人が参加した。中でもハードウエアとソフトウエアの統合に関するテーマが、最も注目を集めていたという。