大雨注意報などを発令する基準となる、雨の量の新たなレベル分けが9月1日に実施される。中央気象局によると、2009年8月に約700人の死者、行方不明者を出した台風被害（「八八水害」）以降これまでに、気象局が大雨注意報以上の注意報を発令した日数は年間平均で188日に達しており、やや乱発気味だった。
大雨注意報はそのうち130日近く発令された。大雨注意報は、24時間の累計降雨量が50ミリに達すると予想される場合に発令される。また、降雨量130ミリと予想する豪雨注意報は34日、200ミリの大型豪雨注意報は16日、そして350ミリに達すると予想する超大型豪雨注意報は8日発令された。
過去に雨が災害をもたらしたケースの多くは、短時間のうちに強く雨が降ることで起きていることを考慮し、中央気象局は昨年から雨の量の新たなレベル分け基準の実施を検討、大雨、豪雨、大型豪雨、超大型豪雨の注意報を出す条件を厳しくする他、短時間で強く降る雨についても条件を設け、災害をもたらす恐れのある大雨や豪雨に対する国民の真剣な警戒を促すことにした。
中央気象局第一組の謝明昌・科長は、「新たなレベル分けでは名称は従来どおりだ。ただ三つ重要な変更がある。まず、雨量の数値を適度に引き上げる。次に短時間、そして長時間で強く降る雨の条件を加えた。最後に、国内の災害救助団体の雨量警戒値と行動の根拠となる数値も調整した」と話した。
これにより、今後は、24時間の累計降雨量が80ミリに達すると予想される場合に大雨注意報を出すことになる。（従来は50ミリ）また、200ミリで出していた大型豪雨注意報は豪雨注意報とし、350ミリ級の超大型豪雨は大型豪雨レベルとする。超大型豪雨注意報は、24時間の降雨量が500ミリ以上と予想されない限り発令しない。
また、短時間での強い雨については、1時間の雨量が40ミリに達すると見られる場合に大雨注意報を出し、3時間で100ミリが予想される場合は豪雨注意報を出すことにする。