民間団体が支援物資などを携えてネパールの被災地に向かった。ネパールでは25日、マグニチュード7.8の地震が発生、4000人以上が死亡するなど甚大な被害が伝えられている。
台湾の民間団体は、仏教団体の国際仏光会の呼びかけに応じて支援活動をスタートさせた。国際仏光会中華総会の覚培・秘書長は28日、救援、医療、民生物資、人道的おもいやりの四つを一つにした支援メカニズムを起動し、また民間団体の協力も得て支援活動に加わっていくと明らかにした。
最初の段階では救援と医療に重点をおき、27日には台湾から医療人員を中心とした37人が現地に向かった。また、マレーシアからも救護人員13人がネパールの首都カトマンズに向かい、現地で合流する。これらの救援隊は飲料水、食べ物、医療品など民生物資を持ち込み、被災者の基本的なニーズを満たすことにしており、その他の物資は別途速やかに現地に送る。
覚培・秘書長は、「我々の方式は短期間での問題解決を目指すものだ。被災者は今、病気や地震によるけが、骨折などで困っている。だから整形外科や外科の医師が現地に向かう。医療に重点を置くのでその方面の人員が多い。生活物資はまず食べ物とテントなどとなる。その他の大量の物資は第二陣以降となろう」と話している。
中華民国赤十字も3人の先遣隊をこの救援隊と共にネパールへ向かわせる。その際には大型テント10個、即席めん100箱、飲料水50箱、発電機2台を持ち込むと。また、寝袋、毛布、テントなども大量に準備しており、第二陣として現地に送るという。一方、国防部も28日、C-130輸送機で救援任務を行うための整備を完了、11人からなる医療チームも待機中と明らかにしている。