2025年日本国際博覧会「大阪・関西万博」が13日に開幕しました。台湾は博覧会国際事務局（BIE）の会員ではないため、「台湾」の名義で出展することができず、「玉山数位科技株式会社（Tamayama Digital Tech Co., LTD、玉山デジタルテック株式会社）」の企業名義で出展しています。
「玉山数位科技株式会社」の「玉山」は、台湾の最高峰である「ギョクサン」を指しますが、会社名は日本語の訓読みの「タマヤマ」を使用しており、会社の英語名は「Tamayama Digital Tech Co., LTD」となっています。「玉山数位科技株式会社」は、台湾の政府と業界団体が共同で設立した中華民国対外貿易発展協会（TAITRA）の日本における出先機関、台湾貿易センターが100％出資して開設したもので、社長は台湾貿易センター東京事務所の陳英顕所長が兼務しています。「玉山数位科技株式会社」は、日本で登記された日本企業であるため、「大阪・関西万博」に参加することが可能です。
台湾パビリオンの名前は「テックワールド」となっています。その略称「TW」は台湾の略称「TW」と全く同じです。「玉山デジタルテック株式会社」の会長を兼務する中華民国対外貿易発展協会（TAITRA）の黄世芳・董事長（写真左）は12日、「玉山数位科技株式会社」の会長として、台湾パビリオンの館長を務める、中華民国対外貿易発展協会（TAITRA）の邱揮立・副秘書長（写真右）と共に、大会の開幕式に出席し、世界各国の多くの貴賓と交流を行い、それを機会に世界各国の貴賓を台湾パビリオンへの参観を招請しました。黄世芳・董事長によりますと、多くの日本の国会議員は興味を示し、必ず参観に行くと招請に応じました。
黄世芳・董事長は、台湾パビリオン「テックワールド館」の準備が順調に進められ、8つ目に完成したパビリオンとなった。3月31日に大会から使用許可を得、4月6日から8日までのソフトオープンと9日の国際メディアデーに延べ5000人が来館したと説明、その後の調査によれば、満足度は100％に近く、これからの人気が期待できる。延べ100万人突破という目標を設けたことを明らかにしました。
黄世芳・董事長は、台湾パビリオン「テックワールド館」は視覚や聴覚など五感の没入型体験装置があるほか、来館者にはスマートブレスレットを装着させ、ブレスレットを通じて得た脈拍数を基に、AIを用いて映像を生成し、それをディスプレイに映すことで、来館者一人一人に合った台湾旅行を提案する仕組みだと説明し、自分が「自然」という劇場を通りかかったとき、脈拍が速くなったため、東部・花蓮でのホエールウォッチング、および離島の緑島と蘭嶼への旅が薦められたと明らかにしました。
台湾パビリオン「テックワールド館」は22日に正式に開幕式を行い、その日、世界的に名を知られる台湾のコンテンポラリー・ダンス・カンパニー雲門舞集（クラウド・ゲイト・シアター）が招かれ、世界各国の貴賓に台湾の文化と芸術の美しさを伝えるとし、ぜひ参観に来てほしいとアピールしました。
（編集：王淑卿）